こんにちはBarney’s gardenへようこそ！
今回は間近に迫った東京オリンピックに関しての記事を書こうと思います。
日本ではオリンピック開催に対して約５０%の人が反対という意見なのはニュース等で報道されていましたね。それでも5月には約８０%の人が反対という意見だったわけですから反対票は多少は減ってきているのかとは思います。もちろんワクチンの接種状況や諦めみたいなのも関わっているのではないかと思いますが。
3日前には安倍前首相が「オリンピックに反対している人は反日」という発言をしていましたが、そこに関してはあまり多くの報道はされていない印象を受けますね。
今回は日本のオリンピック賛成・反対だけではなく、間近に迫ったオリンピックに関して世界各国の本音をご紹介したいと思います。
なかなか報道されていない部分でもあるので、興味がありますよね。
「開催は本当に正当化されるか？」
こちらは英メディア「The Guardian」は『生命を危機に晒す今大会の開催は本当に正当化されるかを日本政府とI O Cは問わねばならない』と批判をしているようです。
その他にも『オリンピック開催まで100日を切る中、大会を「人類が新型コロナウイルスに打ち勝った証として実現する」という菅首相の約束は、楽観的どころかまったく間違っているようにも見える』といった内容を発表しています。
また、同紙は2つの問題点を紹介しています。
- 日本政府の国民に対する不透明なコミュニケーション
- 大きな危機に直面した時に責任を負う気概があるリーダーの不在
「日本に来ないでください」
これは日本の知識人20名が、ドイツ語圏の人々に対し、関係する各メディアに「日本に来ないでください」という声明を送付したことをドイツのメディアが取り上げたものです。
これはドイツ語圏の1ヵ国でも参加を辞退すれば他の国も続いて参加辞退を表明し、オリンピックが中止になるのではないかと考えてのことのようです。
一方、スペインのメディアでは「オリンピックの中止は絶対にない」と記事で断言していました。その理由としては聖火は始まり、会場や予算も決まり、テレビ局やスポンサーはすでにキャンペーンを開始しているということだからのようです。
しかし、日本政府が感染症の新たな「波」に直面してパニックを起こした場合のみ、オリンピックが中止されるだろうとの予測も立てています。
「オリンピックは道徳的なスキャンダル」
フランスのメディア「Libération」が報じた内容です。一部、要約して紹介されていたので、皆さんにも紹介しますね。少し長いですが、大切なことだと思うので、最後まで読んでいただければ幸いです。
手遅れになる前に、この大会の中止を求めている東京や日本の人々の声に耳を傾けなければならない。日本国民の6割から8割が大会の開催に反対し、大会の安全確保のために動員される医療関係者からも反対の声が上がっている。東京オリンピックは、日本の医療システムを弱体化させることになるからだ。
IOCは、恥ずかしげもなく、若くて健康的な世界中のオリンピック選手への優先的なワクチン接種を検討している。これは日本やフランスをはじめとした、大会参加国の道徳的なスキャンダルなのではないのだろうか。強い者を守ること、そして一般人の観客をスタジアムに入れることなく、広告収入を守るためにテレビ放映を行うことがオリンピック精神なのだろうか。公衆衛生や人命の価値は、コカ・コーラ社の広告の価値よりも低いのだろうか。東京オリンピックは、オリンピック精神とオリンピックの構造の「真実」を明らかにした。
東京大会の開催中止を求め、専門家やスポーツ選手らが世界各地で声を上げ始めている。80%の日本人が反対しても大会が中止にならないのであれば、世界中の連帯が必要だ。特に、フランスは次の夏季オリンピックの開催国として重要な役割を担っている。パリ大会が感染症の中で開催されたとしたら？ 感染症が蔓延する中でオリンピックを迎える日本人の気持ちを想像すべきなのではないのだろうか。私たちは、IOCにオリンピックの開催に関して自由な権限を与えることを拒否する。
惨事を避けるためにも、世界的な感染症の流行の中で予定される東京オリンピック開催を再考すべきだろう
おわりに
いかがでしたでしょうか。
他の国ではこのような見方をしている人も一定数いることが分かりましたね
しかし、開催が決定的となった今では、とにかく感染者が激増することなく、無事に終わってくれることを祈るだけですね。